小型カメラの廃棄方法
ハイスペックを備えた最近の小型カメラ
最近の小型カメラは、デジタル化の波を受けてフィルムがSDカードとなり、その他の装置も最先端の機能が搭載されています。それに、各パーツが小さくなり、カメラ全体が小型化しています。そのため、防犯や証拠確保などという防衛的な利用から、サーフィンやスノーボードのようなスポーツでの実演映像という趣味的な利用まで、今までは考えられなかった用途が可能となり、とても売れている製品となっています。
しかし、とても性能が良いとは言っても、精密な機械であるため、故障、そして、技術革新のよる陳腐化などが起こって、不必要になることがあるかもしれません。
そのときの対処法を検証してみたいと思います。
サステナブル社会を目指して
ここ数10年で、よく耳にするようになった言葉に、サステナブル社会というものがあります。サステナブルとは、持続可能という意味です。1980年代後半から提唱されるようになった概念です。
つまり、人口の増加や大量消費という問題の起こっている状況において、資源の枯渇、エネルギーの浪費、森林の大規模開発などという行為を改めなければ、将来、地球上に暮らす人類は行き詰まってしまうことが予想されます。そのため、今後も人類がつつがなく生存していくために、環境を保全しながら、限られた資源の有効活用をすることで、社会という共同体が持続可能なものとして未来に繋げていかなければなりません。そして、温室効果ガス排出量の排出量を減らして、地球温暖化を防ぐ必要もあります。従って、自然共生社会、循環型社会、低炭素社会を目指すことが求められています。もはや、そのような状態が人類に突き付けられているのです。
そこで、サステナブル社会を可能とするための施策をしなければいけません。省エネルギー化に至る技術革新や開発をしたり、太陽光、太陽熱、水力、風力、潮力、地熱、バイオマスのような再生可能エネルギーを積極的に利用したり、既に使用しているレアメタル、紙、鉄材、プラスティックという資源を再利用したりことが大事なのです。
家電リサイクル法
サステナブル社会の実現化を目指して制定された法律が、家電リサイクル法（特定家庭用機器再商品化法）で、2001年（平成13年）４月１日から施行されています。
廃棄物の減量、資源の再利用を目的としており、エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機の４品目が特定家庭用機器として指定され、リサイクルを推進しています。
小型家電リサイクル法
サステナブル社会の実現化を目指して、家電リサイクル法同様に制定された法律が、小型家電リサイクル法で、2013年（平成25年）４月１日から施行されています。
対象となる小型家電としては、パソコン、携帯電話、デジタルカメラ、デジタルオーディオプレーヤー、電子辞書、ゲーム機、電源アダプタ、電気カミソリなどがあります。
小型カメラも該当する製品であると考えられます。
自治体での小型カメラの処分
自治体での小型カメラの処分
小型家電リサイクル法に基づき、リサイクルシステム構築協力地域として自治体も小型家電の回収に協力しています。但し、市町村によっては回収する品目が異なっています。
小型カメラは、映像の録画機能が標準となっているデジタルカメラと同じ範疇であると考えられます。また、ビデオカメラという解釈もできると思われます。
デジタルカメラは、自治体でも処分してくれるところもあるようですので、お住まいの市町村に確認してみてください。
大阪市では、デジタルカメラと拠点回収場所に持ち込むことになっています。そして、拠点回収場所に持って行けない場合は普通ごみとして出すことが可能となっているようです。大阪市では平成25年12月2日から、区役所等に回収ボックスを設置し、投入口（15 cm×30 cm）に入れることのできる使用済小型家電を回収しているとのことです。
処理料金のいらない買い取りや譲渡
小型家電は、レアメタルなどのように特殊なものが使われていますので、買い取り業者や回収業者によって、壊れていても無料で引き取ってくれたり、場合によって買い取ってくれたりしてくれるようです。それ故、小型カメラにおいて、買い取りの査定してもらうのもよいと思います。
また、小型カメラを欲しいという人に譲渡してもよいでしょう。
処理料金のあまり掛からないオークション
いらないものを処分する方法としてよく利用されるのが、ネットオークションです。システムの使用料のような料金しか掛からないと思われますが、入札してもらう必要があります。
まとめ
以上より、不要になったり、故障したりした小型カメラの処分は、小型家電リサイクル法に従う必要があります。リサイクルシステム構築協力地域となっている自治体の用意した回収ボックスなどに小型カメラを入れれば、消費者側の処分は済みます。
また、レアメタルなどの特殊な資源が小型カメラのような精密機器には使われていますので、回収業に買い取ってもらえることもあるかもしれません。
それでは、小型カメラを小型家電リサイクル法に基づいて処理し、サステナブル社会を実現しませんか。
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